「かかりつけ薬局」の意義

薬剤師のアドバイス

かかりつけの医者はいても、処方箋を持っていく薬局はマチマチということはありがちです。
しかしながら、薬に関しては医師よりも薬剤師の方が詳しいのは当然のことで、もし患者が複数の医師に罹っていて薬の情報を医師に提供しなかったらどうなるでしょう。
薬は組み合わせによっては相殺、もしくは危険な配合ともなり得るのです。
もし、かかりつけの薬局があった場合、こうしたトラブルを回避することが可能となるのです。

薬剤師は医師の診断抜きに勝手に処方薬を処方する事はできません。
けれども、処方薬ではない場合は症状に合った薬を勧める事は出来ます。
例えば薬局の薬剤師に一番自分の症状に効く薬のアドバイスを求める事がありますが、専門家ならではの的確な選択を求めるからにほかなりません。

薬価改定

来年薬価改定が行われ、薬剤師に課せられる責任は更に重いものとなります。
在宅訪問は今は任意ですが、来年以降は本格的になる見通しです。
薬局でも臨床的なことが行われる様になり、服薬サポートやコンプライアンスも行うことになります。

ここで言うコンプライアンスは、適正に服薬できているか、守られているかを確認するもので、特に高齢者の服薬指導は工夫が必要となります。
例えば日付を入れて一包化したり、手持ちの薬を見て、次回分の差引をするなど多岐に渡ります。
命の現場で働く薬剤師だからこそできるサポートが必要とされているのです。

健康情報拠点薬局

耳慣れない言葉ですが、厚労省が6月に「健康情報拠点薬局のあり方に関する検討会」で定義されたもので、かかりつけ薬局が通常の役割に加え担う役割について話し合われました。
主な役割は、処方箋以外の薬の使用方法について的確なアドバイスを行ったり、地域住民の相談を受け付け、医師の診察が必要であると判断した場合は受診を勧めることが挙げられます。
地域住民の健康を支えるサポート機能を持つ薬局という位置づけだけではありません。
抗がん剤や免疫抑制剤が必要とされる患者に、薬剤の選定と投与量に関するサポートを行う、高度薬学管理機能を併せ持つ薬局を健康情報拠点薬局としています。

この検討会は6月4日を皮切りに月1回から2回のペースで開催されております。
話し合いが進むにつれ、新たな問題点が指摘されており、いまだ薬局の正式名称も決まっていない段階です。

健康づくり支援薬局

検討会の名称が変更になり、健康情報拠点薬局から健康づくり支援薬局と改められていますが、いまだ仮称です。
現段階での問題として、こうした薬局の役割を制度化したとしても、一般の方々がそれを理解し利用しようとしなければ意味がありません。
どの様にして国民に理解してもらうかが検討されています。