医薬分業が浸透しつつある?

それぞれの専門的立場

医薬分業とは、私たちが普段病院を受診した後、同じ病院内で薬を処方する院内処方と、処方箋を発行して患者が最寄りの薬局へ薬を取りに行き、そこで会計をする院外処方がありますが、後者を指します。
主な目的は、医療と薬学それぞれの専門的立場から、より質の高い医療を目指すものです。

医師は勿論薬学的知識を備えておりますが、薬剤師は薬学のスペシャリストです。
このため医師が処方箋を発行する際に、電話で薬剤師に相談するシーンも時として見かける事があります。
早いペースで新薬が開発され、薬の組み合わせによっては効果が半減したり、危険な化学反応を起こす可能性があります。

薬剤師は定期的に勉強会に出席し、常に知識を最新のものに更新しています。
医師も同様に常に知識と技術の更新を行っており、それぞれの分野でよりクオリティの高いものを目指しています。

医薬分業のメリット

病院で処方箋を発行する際、依然は病院が持っている薬に限られました。
医薬分業により、処方する薬の選択に悩まされることが亡くなりました。
また、医師が薬剤管理を行わなくてすむようになり、より治療に集中する事が可能になりました。

処方箋を薬剤師がチェックする事で、処方ミスを未然に防ぐことが可能になりました。
命の現場においてミスが許されない分、医薬分業によってより安全な医療が可能となりました。

医薬分業のデメリット

しかしながら、患者からすると受付から受診、会計までに時間がかかり、できればその中で薬の処方と会計も済ませてしまいたいというのが本音です。
多くの場合、病院の近くに調剤薬局はありますが、そこでも同じように待たされるため、より煩雑に感じられるのです。
病院は待ち時間が長く面倒なので、それだけで体力を消耗してしまいます。

病院へ行くことが億劫になり足が遠のき、飲まなければならない薬も飲まないという最悪のケースも少なくありません。
また、病院に支払う処方箋料に加え、薬局では調剤基本料があり、費用負担が増えてしまいます。

医薬分業指導者協議会

厚労省が2015年3月に開催した協議会で、薬剤師を取り巻く状況と翌年度予算についての認識を新たにした上で、今後地域におけるかかりつけ薬局と薬剤師が担うべき役割について話し合われています。
地域の薬剤師に求められる役割として、地域包括ケアと様々な専門職へ国民を繋げる窓口的な役割、危険ドラッグと薬物乱用防止教育に取り組む学校薬剤師が挙げられます。
薬剤師の持つ専門知識を活かし、地域の健康拠点としての役割が期待されているのです。

医療の現場は常にそれが最終形ではなく、様々な視点から検討会や協議会が開催され、時代と共に変化しているのです。
医薬分業が定着している地域ほど、一日あたりの全薬剤費が減少するという相関関係があるいう研究報告があります。
薬剤師の減少が薬剤師の技術料を上回ることができれば、医薬分業がコストパフォーマンスの向上に効果があることが認められるのです。